古田 貴美子

要旨

被服実習指導の課題を明らかにするため、被服製作への志向性がない福祉系学部の女子大生に対して、小学校から高等学校までの家庭科における被服実習への取り組みを問うアンケートを行い、大学授業での実習作品の評価との関係を分析した。2010年から2015年までの年間に被服実習を受講した129名の作品を手縫い（まつり縫い）とミシン縫い（小物製作）を中心に基本的な技術の習得について評価した。被服実習では上手く縫えなかったなど苦手で難しいと思った者は約70％で、特にミシンを使って縫うことが難しいと感じている。被服製作の苦手意識が高い学生は、手縫いの評価が低い傾向にあるが、ミシン縫いの評価点にはほとんど関係なく、上達すると評価点は高くなった。被服実習においては、ミシンの指導と設備環境を整えることが重要である。

本田 まり・西川 貴子・佐伯 志保里

要旨

小規模保育や家庭的保育に従事する保育関係者を主な対象とした「食物アレルギー講習会」を開催するにあたり、より効果的な講習会となるようこれらの施設での食物アレルギー対応の実態を調査することを目的に、兵庫県下の認可または認可外の小規模保育施設等の保育関係者を対象に、食物アレルギー対応および食物アレルギー講習会に関するアンケート調査を行った。結果、回答者の殆どが食物アレルギー児の経験があると答え、その中で、事故経験者と事故に至らないヒヤリ経験者が68％と高率であったことがわかった。食物アレルギー講習会の受講歴がある者は40％と半数以下であり、受講経験のない者の理由として、時間が無い、講習会の機会が少ない、講習会の情報不足が上位に挙がった。一方、今後の講習会への参加希望者は81％と多くを占め、食物アレルギー教育の一端を担う教育研究機関として、これらの施設を対象とした「食物アレルギー講習会」の意義を確認すると共に、社会のニーズを把握しながら継続性のある講習会を実現する必要性が示唆された。

中川 伸子

要旨

地方創生の核として整備されつつある道の駅への調査を基に、道の駅が将来観光拠点としての機能を担うかどうかの可能性を問う。全国道の駅調査結果からは、観光拠点としての方向性をもちながらも、その事業に現在正面から取り組めているところは少ないことが判明した。本稿では、それらの課題を明らかにし、一方で地方創生を担うために、今求められている人材像を示したい。

小沢 康英・中川 伸子

要旨

戦後の高度経済成長期に大都市圏への人口集中に対する対応として、兵庫県では神戸市と明石市とにまたがる地域に明舞団地（ニュータウン：大規模住宅団地）が建設された。当初の入居時期から半世紀近くの経過に伴い生じてきた、ニュータウンのオールド化に対し、再生に向けた動きも広まってきた。

こうした明舞団地の再生・活性化に向けた取組みは、地元住民の暮らしからの視点が重要であり、地元住民の活動内容を把握することが欠かせない。地域住民の活動に関わる調査順次進められているが、本調査では、消費面の活動をよりきめ細かく把握するため、明舞団地に居住する世帯を対象に、消費支出の内容を細分類で記録を依頼する調査を行った。本調査結果は、今後の明舞団地の再生への取組みを示唆できる資料の一つである。

塚田 みちる

要旨

本調査は「小豆島らしい子育て」の環境を捉えるべく、現在小豆島で子育て中の母親を対象に子育てのメリット・デメリット、それへの解決策の観点から調査した。「小豆島出身の母親」と「島外出身の母親」との比較という観点を盛り込み、子育て環境について質問紙調査および聞き取り調査を行った。その結果、小豆島での子育てのメリットとして、地域に古くから繋がっている社会的ネットワークによって作り出される「子どもを守ろうとする風土」があると認識されていると分かった。その一方で、島外から嫁いできた母親はそうした地域社会に溶け込むことの難しさを感じており、それがデメリットになりうることも分かった。そこのところを解決するために若い世代同士での新たな人間関係を構築するパターンと、祖父母世代を介して地域社会に溶け込もうとするパターンが明らかになった。しかし、その関係の持ちようは居住している地域によって異なることもうかがえた。子育て環境における「共同体としての地域性」に着目することの重要性が示唆された。

本保 弘子

要旨

平成26年度の学生部食堂改善部会では、看護学部新設に伴い食堂2階東側のリフォームによる席数増加が検討された。筆者は学生の意見を取り入れたリフォーム案3案を食堂改善部会に提案し、そのうちの一つが採用となった。平成23年度に採用された食堂階西側リフォーム案と同様に、今回もキャンパススペースに関する学生満足度を向上させるために、女子学生にとって居心地の良い居場所空間の充実を提案したものである。